「トヨペット」や「ネッツ」はなぜなくなった? その昔、各自動車メーカーの販売店には複数のブランド(チャネル)が存在していました。 たとえば、バブル期のマツダでは「マツダ」「アンフィニ」「ユーノス」「オートザム」「オートラマ」という5つのチャネルが、1990年代から2000年代にかけてはホンダが「プリモ」「クリオ」「ベルノ」、日産が「ブルーステージ」「レッドステージ」というチャネルがそれぞれ展開されていました。 一方、こうした販売体制は2010年ごろまでにほぼ消滅し、「トヨタ」「トヨペット」「カローラ」「ネッツ」という4つのチャネルを有していたトヨタも、2020年5月に原則として全モデルを併売する方針へと切り替えたことから、現在ではチャネル制は消滅しています。 なぜ、現在ではかつてのようなチャネルがなくなってしまったのでしょうか? 「モータリゼーション」が多くのチャネルを生んだ? ある業界関係者は、日本におけるチャネル展開の歴史について次のように話します。 「1956年、トヨタは新たに『トヨペット』という名称の販売店を複数新設するとともに、既存の販売店を『トヨタ』と呼ぶことで明確に区別しました。 これが、日本におけるチャネルの元祖とされています。 その背景には、戦後の経済復興のなかでより多くの販売店が必要になったことにくわえて、多様化するユーザーにきめ細かく対応する必要が生じたからとされています。 同様の理由で、1961年には大衆車を中心に取り扱う『パブリカ』と呼ばれるチャネルが誕生しました。 その後、1966年に『カローラ』が発売されたこともあり、『パブリカ』は『カローラ』へとその名称を変更しています。 さらに、日産も『サニー』や『チェリー』の発売に合わせて、それぞれ『サニー』『チェリー』というチャネルを新設しています。 そこから少し経過した1978年、ホンダは『プレリュード』の発売を機に『ベルノ』を設立し、チャネルの多角化を目指すようになります。 こうした流れを見てもわかるように、新たなチャネルの誕生は新たなモデルの誕生と無関係ではありません。 また、景気の拡大とともに拡大するユーザーのニーズに対応するのにも複数のチャネルを展開することは有利に働いたうえ、同じ商圏のなかに複数の販売店を置いてもチャネルが異なれば直接的な競合とはならないというメリットもありました。 このように、市場が急速に成長していくなかでは、複数のチャネルを展開する合理的な理由が数多くあったわけです」 チャネルが消滅した「最大の要因」 前出のある業界関係者は、その後の日本でチャネル展開が下火となった理由について、次のように分析します。 「結論から言えば、少子高齢化にともなう市場の先細りがあらわになるにつれて、複数のチャネルを展開するデメリットのほうが大きくなったのだと思います。 たとえば、『マークII』『チェイサー』『クレスタ』の『マークII 三兄弟』は、複数のチャネルがあったからこそ登場したモデル群ですが、それぞれのチャネルに合わせたカスタマイズが施されているという点で、開発や生産に対するコストが増しています。 市場の縮小により、それを補ってあまりあるだけの販売台数が見込めなくなれば、そうしたコストがカットされていくのは必然です。 また、クルマを購入するまでの流れが変化したこともチャネルが消滅する一因になったと言われています。 インターネットが発達した現代では、ユーザーは事前に目当てのモデルを自分自身で比較・検討してから来店するケースが増えています。 そうしたなかで複数チャネルを展開することは、ユーザーの混乱を招くことにつながりかねません。 いずれにせよ、チャネルが消滅した最大の要因が市場の縮小にあることはたしかです」 トヨタが展開する「新たな時代の販売チャネル」 一方、前出のある業界関係者は「チャネルのような考え方自体はなくなっていない」としたうえで、次のように続けます。 「全モデル併売化へと舵を切ったトヨタですが、それと同時に『GRガレージ』と呼ばれる販売店の整備を進めています。 ただ、かつてのチャネルが年齢や所得、ライフステージといった定量化しやすい属性で分類されていましたが、『GRガレージ』はスポーツカーやモータースポーツへの興味関心という、定性的な属性で区切られたユーザーをターゲットとしている点で大きく異なります。 また、チャネルがあくまでも『クルマを販売すること』に重きが置かれていたのに対し、『GRガレージ』は『購入後の関係構築』が大きな目的となっています。 このように、かつてのチャネルと『GRガレージ』はその役割がまったく異なります。 しかし、販売店が時代に合わせて進化したかたちという意味では、『GRガレージ』は新たな時代のチャネルということができるかもしれません」 (終わり) (写真:トヨタ、マツダ)