右に続く 【引用:ホンダ】 信号待ちで停止したエンジンが再びかからないという申告が相次ぎ、米当局がホンダ車約103万台の調査に乗り出した。対象は2024~2026年型の「オデッセイ」「パイロット」「パスポート」「リッジライン」と、ホンダの高級ブランド・アキュラの「MDX」だ。寄せられた苦情は約700件に上る。ホンダ車の同じ機能をめぐる調査は、今回が初めてではない。米運輸省道路交通安全局(NHTSA)は、停車時にエンジンを自動で止め、発進時に再びかける「オートアイドルストップ」機能の再始動不良を調べている。まだリコールは決まっておらず、原因も明らかになっていない。調査対象と申告内容、以前の調査との関係を順にまとめた。日本でアイドリングストップが姿を消しつつある流れもあわせて取り上げた。 続きを読む 【引用:ホンダ】 NHTSAに寄せられた苦情は約701件だ。申告内容を見ると、交差点や渋滞区間でアイドルストップにより停止したエンジンが、発進しようとした瞬間に再びかからなかったという事例が多い。一部のドライバーは、シフトをパーキング(P)に入れてから手動でエンジンをかけ直さなければならなかったと明かした。クルマが交差点の真ん中で止まってしまえば、後続車と交差する車両の両方にとって危険になりかねない。対象車両は計103万3,632台と推定される。ある申告者は、スターターの故障とバッテリー上がりを経験し、販売店が保証修理で直したと伝えた。ただし、スターターがなぜ故障したのかについては説明を受けなかったという。現地メディアが伝えた内容では、衝突や負傷の報告は確認されていない。ホンダの公式見解もまだ出ていない。NHTSAもまだ欠陥の原因を特定できていない状態だ。調査対象はアメリカでファミリー向けに多く売れているミニバンや大型SUV、ピックアップトラックであり、結果次第では影響が小さくない可能性がある。 続きを読む 【引用:ホンダ】 今回の調査が注目される理由は、同じ問題がすでに一度調査の対象になっているからだ。NHTSAは2025年3月、2016~2019年型「パイロット」、2019~2022年型「パスポート」、2020~2023年型「リッジライン」、2015~2020年型アキュラ「TLX」、2016~2020年型「MDX」など約221万台を対象に、同じ症状についてエンジニアリング分析を開始した。当時寄せられた苦情は1,348件を超え、一部は衝突や火災、負傷に関係するものだったとされる。この調査は、2022年6月に2016~2019年型「パイロット」を対象とした予備調査から始まり、範囲が広がったものだ。当時も、エンジンが再びかからずジャンプスタートが必要だった事例が報告された。ホンダは2023年1月から整備指針を出し、2段階の修理を進めてきた。まずソフトウェアをアップデートし、モデルによってスターターとリレーを交換する方法だった。交換部品には10年の延長保証も付けた。しかし現地メディアは、こうした措置の後も再始動不良が続いたと伝えた。今回は、それより新しい2024~2026年型にまで範囲が広がったことになる。2つの調査の対象車両を単純に合計すると、約320万台に上る。現地メディアはロイターを引用し、NHTSAが似た症状を扱う別の調査も進めていると伝えた。同じ症状が年式や世代を超えて繰り返し申告されていることから、ホンダが示す解決策に関心が集まっている。 続きを読む 【引用:ホンダ】 アイドリングストップは、信号待ちなどクルマが止まっている間にエンジンを止めて燃料を節約する機能だ。しかし最近は、この機能をなくす車種が増えている。ホンダは新型「フリード」でガソリンモデルのアイドリングストップを廃止し、「フィット」と「ヴェゼル」もマイナーチェンジでこの機能をなくした。トヨタも「ヤリス」や「ノア/ヴォクシー」、「アルファード/ヴェルファイア」にこの機能を搭載しなかった。ヤリスの開発エンジニアは、エンジン自体の効率が高まり、アイドリングストップがなくても良好な燃費を出せるようになったと説明したとされる。ハイブリッド車はもともと停車中にエンジンを止めるため、別途のアイドリングストップは必要なく、再始動もよりスムーズだ。国内のメディアは、その背景としていくつかの点を挙げている。2017年から燃費の測定方式がJC08からWLTCに変わり、停車中の燃料消費がカタログ燃費に与える影響が小さくなった。アイドリングストップ車はバッテリーの寿命が短く、専用バッテリーが高価なため、節約したガソリン代がバッテリーの交換費用で消えてしまうとの指摘もある。再始動時のわずかな遅れや音、振動を嫌い、機能をオフにしているドライバーも多い。約10年前まではカタログ燃費を細かく比べる消費者が多かったが、今はその割合が減ったとの分析もある。かつては燃費の数値を引き上げる効果的な手段だった機能が、測定方式や消費者の意識が変わったことで、コストを増やすだけの装備へと評価が変わったわけだ。 左に戻る 【引用:ホンダ】 NHTSAは調査を経て、リコールが必要かどうかを判断することになる。リコールが決まったとしても、調査対象の車両がすべて含まれるわけではない。ホンダは最近、パワーステアリングの欠陥の可能性で63万台を超える車両をリコールしてもいる。今すぐ不安なドライバーは、ボタンでアイドルストップ機能をオフにできる。ただし、車種によってはエンジンをかけるたびに機能が再びオンになる場合があるため、運転を始めるたびに確認するのがよい。再始動が遅い、バッテリー警告灯が頻繁に点灯するなどの異常の兆候が見られたら、販売店で点検を受けるのが安全だ。以前の調査対象の車両であれば、整備指針に基づく修理をすでに受けたかどうかも確認しておく必要がある。停車中に節約できる燃料は多くないのに、交差点の真ん中でエンジンが再びかからなければ、ドライバーは後続車と交差する車両の間に閉じ込められてしまう。日本の自動車業界がすでにこの機能を省く方向に動いたのも、こうした計算の結果とみることができる。興味深いのは、ホンダ自身も日本の「フリード」「フィット」「ヴェゼル」でこの機能を省いているという事実だ。一方、アメリカで販売されている大型ファミリーカーでは、同じ機能をめぐる調査が2度目となっている。停車中に燃料を少し節約するための機能なら、再びエンジンがかかるのは選択肢ではなく、基本であるべきだ。今回の調査がホンダに機能の改善を求めることになるのか、それとも機能そのものを見直させることになるのか、注目される。