一部の先進安全装備は義務化や標準装備化が進んでいる 新車価格の上昇が続くなか、最近のクルマは先進安全装備や快適装備が充実する一方、購入者が自由に装備を選べる範囲は意外と限られています。 例えば、ほとんど使用しないシートヒーターや大型ディスプレイなどが標準装備されていても、それだけを外して車両価格を安くすることは基本的にできません。 かつては、不要な装備を省くことで価格を抑える「レスオプション」という仕組みもありました。現在も一部の車種では設定されていますが、乗用車ではグレードごとに装備をまとめたり、複数の機能をセットで販売したりする方式が一般的です。 では、こうした装備の標準化によって得をしているのは、自動車メーカーなのでしょうか。それとも購入者なのでしょうか。 実際の国産車の装備設定から考えてみます。まず、近年の新車で目立つのが先進安全装備の充実です。 すでに衝突被害軽減ブレーキなどは装備が義務化されていますが、各メーカーがそれを単体ではなく「トヨタセーフティセンス」や「ホンダセンシング」といった統合的な安全パッケージとして多くのグレードに標準化していることは、運転者だけでなく周囲の安全を底上げするという点でも意義があります。 例えば、トヨタ「カローラ」は2025年5月の一部改良で、従来メーカーオプションだった複数の装備が標準化され、「W×B」と「G」にはブラインドスポットモニターや安心降車アシストなどが、「W×B」ではディスプレイオーディオPlusやデジタルキーなども標準設定されました。 これらの装備を希望していた購入者にとっては、オプションを個別に追加する手間がなくなり、充実した仕様を選びやすくなったといえます。 ただし、すべての購入者が同じ装備を必要としているわけではありません。例えば、大型ディスプレイを必要としない人でも、上級グレードに標準装備されている場合、それだけを取り外して価格を下げることはできません。 装備の充実が必ずしも購入者全員の満足につながるとは限らないのです。 ディスプレイオーディオやナビは選択できるケースが多い もっとも、メーカーが一方的に装備の標準化を進めているわけではありません。 例えば、2026年8月に一部改良されたトヨタ「ルーミー」では、それまで全グレードに標準装備されていたディスプレイオーディオを見直し、全車オーディオレス仕様へ変更しました。 ディスプレイオーディオはメーカーオプションとなり、販売店装着のナビゲーションも選べるようになっています。 その一方で、サイドエアバッグやカーテンシールドエアバッグなどの安全装備は全車標準装備としました。 つまり、安全性に関わる装備は充実させながら、購入者の好みが分かれる機能については選択の自由を広げたわけです。 この変更は、装備を増やすことだけが商品力向上の方法ではないことを示しています。 では、なぜ多くのメーカーは装備の標準化を進めるのでしょうか。大きな理由のひとつが、生産効率です。 仮にシートヒーター、電動シート、ディスプレイ、駐車支援機能などをすべて個別に選択できるようにすると、その組み合わせは膨大になります。 メーカーは仕様ごとに異なる部品を管理し、生産工程や品質確認にも対応しなければなりません。販売店にとっても、注文内容の確認が複雑になります。 一方、装備をグレード単位でまとめれば、製造する仕様を絞り込めるため、部品の共通化や大量調達を進めやすくなります。 その結果、製造コストの抑制や生産効率の向上につながる可能性があります。 装備満載の上級グレードのほうが結果的に割安な場合もある 購入者にとっても、標準装備が多いクルマが必ずしも割高とは限りません。 必要な装備が最初から含まれていれば、個別にメーカーオプションを追加するより合理的な価格で購入できる可能性があります。 一方、欲しい装備がひとつだけなのに、そのために上級グレードを選ばなければならない場合、購入者の負担が大きくなることもあります。 そこで重要になるのが、装備の数ではなく、自分が実際に使う機能と支払総額のバランスです。 例えば、上級グレードを選ぶ前に、標準グレードへ必要なメーカーオプションだけを追加できるか確認する方法があります。 反対に、複数の装備を必要とするなら、最初からそれらが標準装備された上級グレードのほうが割安になる場合もあります。 ただし、グレードによってエンジンや安全装備、内装、走行性能が異なることも多いため、装備差と価格差だけで判断するのは適切ではありません。 結局のところ、装備の標準化はメーカーと購入者のどちらか一方だけが得をする仕組みではありません。 メーカーは生産効率を高められ、購入者も充実した装備を合理的な価格で手に入れられる可能性があります。 新車価格が上昇している今だからこそ、単に装備が多いか少ないかではなく、必要な機能を無理なく選べるかどうかが、購入者にとって本当の意味で「お得なクルマ」を見極める重要なポイントになりそうです。 (終わり) (写真:トヨタ)