運転の楽しさと異常を伝える音の役割 電気自動車(EV)の普及にともない、街中から車の走行音が減りつつある。静音化は生活環境の改善につながる一方、かつてのエンジン音は、ドライバーや歩行者に重要な情報を伝える役割も担っていた。エンジン音は、単なる走行時の副産物ではなく、車の状態や速度、接近を知らせる音でもあった。 こうした変化は、自動車産業の収益構造にも直結する。電動化によって精密加工や多気筒化などの技術的な難しさが薄れ、車の性能や品質が均質化してきた。その結果、音は物理的な制約を受けにくい新たな競争領域となり、ブランドの強みや価格競争力を支える目に見えない資産へと変わりつつある。かつて騒音として抑える対象だったエンジン音は、EV時代には安全性やブランド体験を生み出し、収益につながる独立した価値を持つようになった。 音が消えることで何が失われ、何がその役割を引き継ぐのか。本稿では、エンジン音の働きを ・高揚感 ・状態診断 ・歩行者への警告 ・騒音 の四つに分け、代わりとなる技術の進歩やビジネスモデルの変化を国内外の事例から読み解く。 静音化が突きつけた歩行者の安全対策 エンジン音の大きな役割のひとつが、ドライバーの感覚に働きかけることだ。エンジンの回転数に応じて音が連続的に変化するため、加速を実感できるうえ、現在の速度を直感的に伝える耳のメーターにもなっていた。研究によると、エンジン音が聞こえないと、ドライバーは実際よりも速度が遅いと感じやすい。視覚情報が限られる夜間などには、気づかないうちに速度を上げてしまう恐れもある。スポーツカーが人気を集める背景にも、走る楽しさと速度を音で感じられる魅力がある。 車の状態を判断するうえでも、音は重要な手がかりとなる。ノッキングなどの異音は、部品の摩耗や不具合を早い段階で知らせてくれる。経験を積んだドライバーや整備士は、警告灯が点灯する前から、わずかな音の変化によって車の異常を察知してきた。音は、車が発する最も基本的な知らせのひとつといえる。 EVの普及にともない、こうした働きは別の形で取り戻されつつある。海外メーカーは車載スピーカーから合成した加速音を流し、加減速の実感を補う工夫を重ねている。BMWは作曲家のハンス・ジマー氏を起用し、走行モードに合わせて変化する音響空間を作り上げた。ポルシェは従来の機械音をもとにした独自の音を採用し、ブランドらしさを保っている。ヒョンデは疑似的な変速時の衝撃まで連動させ、速度の感覚と運転の楽しさを同時に再現した。 こうした合成音の導入は、目先の演出にとどまらない事業戦略でもある。ガソリン車で魅力的な音を作るには、多気筒エンジンや特殊な排気管など、高価な部品が必要だった。EVなら物理的な部品に費用をかけず、独自の体験価値を生み出せる。さらに合成音は、追加の製造費をほとんどかけずに配信できるデジタル商品でもある。無線通信を通じて好みの走行音を追加販売したり、月額料金で提供したりすることで、車を販売した後も利益を得られる新たな収入源になり始めた。 故障を見つける機能も、車載AIを使った異常音検知システムへと進化している。モーターやインバーターが発する、人間の耳には聞こえない高い周波数の音のデータをAIがリアルタイムで分析する。これにより、経験豊富な整備士を上回る精度で車の状態を把握できるようになった。 こうした客観的な診断技術の普及は、自動車産業の費用削減にも大きく貢献する。モーターや軸受けなどの初期不良や劣化の兆候を早くつかめれば、無償修理にかかる保証費用やリコールによる損失を大幅に減らせる。交換部品の需要も予測しやすくなり、在庫の無駄を省くことが可能だ。さらに、商用EVや自動運転車を運用する事業者にとっては、突然の故障による稼働停止を防ぎ、保有期間全体にかかる費用を抑える直接的な経済効果も期待できる。 騒音対策と人工音が生む新たな課題 音の働きとして忘れてはならないのが、交通弱者に車の接近を知らせることだ。近づいてくる車の音は、見通しの悪い交差点などで、車の存在に気づく最初の手がかりになる。視覚障害者や歩きながらスマートフォンを操作している人、子どもにとって、エンジン音は車の存在や接近する速度を知らせる命綱ともいえる。 この問題が表面化したのは、ハイブリッド車が普及した時期だった。ある実証研究によると、歩行者はガソリン車なら約36m手前で接近に気づけるのに対し、電動車では約14mまで近づかないと音を聞き取れない。車の静音化が、結果として歩行者事故の危険を高めてしまった。 米国の運輸省道路交通安全局(NHTSA)や英国運輸省の調査でも、低速走行時の電動車は事故率が高いと確認されている。一方、歩行者と車の通行空間を分ける取り組みが進むオランダや日本では、明確な差は見られなかった。道路環境の整備状況によって、危険の表れ方は異なる。それでも世界各国で車を販売するメーカーは、最も厳しい環境に合わせて安全基準を満たし、車両の仕様を統一する必要がある。 日本の対応は早かった。利用者から不安の声が上がるなか、国土交通省は2009(平成21)年7月に静音性対策の検討委員会を設置した。2016年に国連で車両接近通報システムの国際協定規則が採択されると、同年10月には電動車などへの同システム搭載をいち早く義務づける方針を発表した。こうした国際基準の統一には、貿易上の障壁を取り除き、世界共通の車台による大量生産の効果を保つという産業政策上の狙いもあった。 米国や欧州などでも同様の基準が広がり、発進時から時速20~30km程度までの低速域では、加減速に応じて連続的に変わる人工音を出すことが求められている。安全確保のため、ドライバーが音を消すスイッチを設けることを禁じている点も特徴だ。個人の好みより社会全体の安全を優先する規制といえる。 この規制を受け、メーカーは不快に感じさせない音を作るための研究開発を迫られた。同時に部品産業では、従来の安価なブザーから、車速に連動する電子制御ユニットや防水スピーカーへと製品の単価が上がり、付加価値の高い市場が生まれている。静音化という技術の進歩が、車両の製造費や部品産業の構成を変え、新たな安全システムの需要を生み出した。 音の価値を収益に変える新たな競争 忘れてはならないのが、騒音としての側面だ。エンジン音が睡眠障害や心血管系疾患の危険を高めることは広く知られている。欧州環境庁(EEA)が2025年に公表した報告書によると、交通騒音の影響を受ける人は欧州で約1億1200万人に上り、関連する早期死亡者は年間6万6000人と推計された。医療費の増加や労働生産性の低下を招き、社会全体に巨額の経済損失をもたらしている。 同報告書は、2017年から2022年の間に騒音に悩む人が3%しか減っていないとも指摘する。欧州連合(EU)が掲げる「2030年までに30%削減」という目標の達成には、なお大きな隔たりがある。今後は走行騒音の上限がさらに厳しくなり、都市部への乗り入れに課徴金が導入される可能性も高い。メーカーには、規制への対応にともなう新たな負担が重くのしかかる。 車のEV化には騒音を減らす効果が期待できるが、電動化だけで問題が解決するわけではない。時速30kmを超えると、タイヤと路面がこすれるロードノイズや風切り音が騒音の主な原因になる。EVは重いバッテリーを支えるため、幅の広いタイヤを履く傾向がある。そのため、中高速域で騒音を減らす効果が相殺されてしまう実態もある。 騒音が発生する仕組みの変化にともない、部品産業の勢力図も塗り替わりつつある。騒音対策の中心が車の足回りへ移り、エンジン向けの遮音材などを主力としてきたメーカーは市場の縮小に直面している。これに対し、タイヤメーカーには吸音材を組み込んだEV専用の低騒音タイヤという、利益率の高い新市場が広がった。完成車メーカーにとっても、タイヤの仕入れ費用を抑えながら、厳しくなる騒音規制をクリアすることが競争上の課題となっている。 さらに、歩行者向けの人工音も新たな問題を生んでいる。各社がそれぞれ警告音を鳴らし続ければ、街中に人工音があふれ、音による公害を引き起こしかねない。歩行者が音に慣れてしまい、警告に反応しなくなる危険もある。また、夜間の静かな住宅街では基準通りの音量でもうるさく感じられる一方、昼間の騒がしい交差点ではロードノイズにかき消される恐れがある。 「どの音を、どの速度域で、誰に向けて鳴らすか」 を細かく調整する必要がある。今後は、車外のマイクで周囲の騒音を測り、音量を自動調整したり、GPSと連動して学校周辺で適切な音を出したりする仕組みの開発が欠かせない。実現には、高精度な地図と車載コンピューターを連携させる高度な制御ソフトウェアが必要になる。その結果、車両全体に占める電子部品の割合が高まり、開発費を押し上げる要因にもなる。 日本メーカーに求められる稼ぐ音づくり エンジン音が消えていく過程から見えてきたのは、音が自動車の新たな機能へと姿を変えている現実だ。音響開発の考え方も、騒音をいかに抑えるかという引き算から、静かな空間に必要な音を積極的に生み出す足し算へと移っている。 この変化は、自動車メーカーにおける音響開発部門の役割も大きく変える。内燃機関の時代、音や振動への対策は、費用を抑えながら不快な現象を取り除くための部門が担っていた。ところがEV時代には、ブランド独自の体験価値を生み出し、車両価格の上乗せやデジタル課金を支える収益部門へと役割が変わりつつある。 今後は、目的に応じて音を細かく使い分ける取り組みが進む。歩行者に安全を知らせる注意喚起の音、ドライバーに速度や車の状態を正確に伝える音、そしてブランドの世界観や運転の楽しさを演出する車内の音響効果だ。 これらを切れ目なく連携させるには、走行状況や周囲の環境に応じて音をリアルタイムで変える制御技術やAIが中心的な役割を担う。周囲への騒音を抑えながら安全性と利便性を両立させるためには、各種センサーや動力制御、車載情報機器を連携させる次世代の電子基盤と、ソフトウェアの標準化が欠かせない。音響システムはオーディオ機器の枠を超え、車両のデジタル基盤を支える重要な機能へと進化した。 日本にとっても、この変化は大きな意味を持つ。国内メーカーは、日産自動車が先行して導入した事例に代表されるように、接近通報システムの義務化を早くから経験してきた。実際の道路環境で歩行者が気づきやすい音や、耳に心地よい音に関する知見も数多く蓄積している。 ただし、日本勢がこれまで築いてきた強みは、規制への適合や安全確保といった守りの領域にとどまっている。EV時代の世界市場で勝敗を分けるのは、顧客の感性に訴え、対価を得られるブランド体験と、ソフトウェアを通じた収益化だ。これからは、人が音をどう感じるかを踏まえ、必要な音を魅力的に作り込む技術そのものが、車の新たな個性になる。安全技術の蓄積を足がかりに、守りの規制対応から 「稼ぐ音づくり」 へと事業のあり方を変えられるか。それが、日本メーカーの今後の国際競争力を左右するだろう。