EVから12V電池をなくす新技術 12Vバッテリーや補機バッテリーと呼ばれる箱型の蓄電池は、車のエンジンや電装品を動かすために欠かせない部品だ。しかし、今後は車から姿を消す可能性がある。中国の新興EV(新エネルギー車)メーカー、リープモーター(零〇汽車。○はあしへんに包)は、2026年9月16日に開いた技術発表会「2026 Leapmotor Tech Day」で、次世代の車両骨格LEAP 5.0 New Mobile Space Architectureとともに、新技術CTC 3.0 High-Low Fusion Batteryを披露した。 リープモーターは中国の電気自動車(EV)市場で上位を走り、2026年7月と8月には国内トップとなる合計10万台を売り上げた。同社のEVは、車体の床板をバッテリーケースの上蓋としても使う独自のCTC(Cell-to-Chassis)構造を強みとしている。今回発表されたCTC 3.0は、この仕組みをさらに発展させたものだ。 一部ではモーターに低電圧の機能をまとめたと受け取られているが、本当の狙いは、車体とバッテリーを一体化した利点を生かし、給電の仕組みをまとめることにある。独立したモジュールをなくし、走行用の高電圧系と電装品を動かす低電圧系で、同じバッテリーセルを共有する。さらに、両者の冷却などの熱管理や電力の配分もまとめ、車載電源システム全体を大きく見直した。同社によれば、低電圧系の容量と機能は従来世代に比べて7倍に向上。乗用車で70年以上にわたり当たり前だった12V鉛蓄電池の役割を、丸ごと引き受けられるという。 なぜこれまでEVから12Vバッテリーをなくせなかったのか。最大の理由は、万が一の事態でも安全を守るフェイルセーフにあった。衝突事故や回路のショートが起きると、車は乗る人を守るためにメインの電源を強制的に遮断する。その状態でもドアのロックを解除し、ハザードランプを点灯させ、緊急通報システムを動かすには、独立した低電圧の電源が欠かせなかった。 この課題に対し、CTC 3.0はバッテリーパック内のセルを機能ごとに分けて管理し、低電圧専用の給電回路と、トラブルに備えた予備の管理システムを用意することで対応した。メインの高電圧回路が停止しても、低電圧の区画だけで給電を続けられる。独立したバッテリーに頼らず、厳しい安全基準を満たせる仕組みだ。 さらに注目したいのは、リープモーターがこの技術を独占せず、提携先である欧州のステランティスなどと連携し、幅広く展開しようとしている点だ。プジョーやオペルといったステランティス傘下のブランドにも技術が広がり、世界各地でプラットフォームの共有が進めば、12Vバッテリー廃止が事実上の業界標準になる日も近づく。 しかも、同時に発表された車両骨格LEAP 5.0は、EVだけでなく、プラグインハイブリッド(PHV/EREV)やマイルドハイブリッドなど、幅広い電動車に対応する。大容量の高電圧バッテリーを積む車なら仕組みを応用できるため、ハイブリッド車(HV)を得意とするトヨタ自動車などにとっても無縁の話ではない。補機バッテリーを高性能なリチウムイオン電池に置き換える段階から、補機バッテリーそのものを車載電源に組み込む新たな競争が始まったといえる。 生涯交換不要と環境負荷軽減の衝撃 この技術が普及すれば、これまで当たり前だった12Vの補機用鉛蓄電池を完全になくせる。その効果は車の魅力を高めるだけにとどまらず、自動車産業の部品供給網や収益の仕組みにも大きな変化をもたらす。独立したバッテリー本体や固定金具、太い配線が不要になれば、車体は軽くなり、内部の構造もすっきりする。製造現場でも、重い箱型のバッテリーを運び込んで配線する手間が省けるため、組み立て作業の自動化が進み、生産効率も大きく高まる。 車を使う人にとっての恩恵も大きい。従来の鉛蓄電池は、使い続けるうちに劣化するため、2~5年ごとの交換が欠かせなかった。新しい仕組みなら、車を手放すまで低電圧電源の手入れが不要になる。部品代や交換作業の費用もかからず、車を保有する間にかかる総費用を大きく抑えられる。 もちろん、メインの電力を完全に使い切ると、ドアを開けたり充電口を開いたりできなくなるのではないかと心配する人もいるだろう。この点については、バッテリー残量がゼロになっても、最低限の通信やロック解除に必要な電力を内部に残す制御を組み込んでいる。万が一、完全に放電した場合でも、車外から電気を送れる緊急用の端子を備えており、日常的に使ううえでの不安を抑えている。 環境への負荷を減らす効果も見逃せない。世界中で毎年数千万個もの自動車用鉛蓄電池が製造され、廃棄されている。鉛のリサイクルには環境への負荷がともなうため、欧州のELV指令をはじめとする有害物質規制の強化にどう対応するかは、業界にとって大きな課題だった。補機用の鉛蓄電池をなくせば、将来の環境規制にともなうリスクを根本から減らせる。業界のあり方を変える大きなきっかけになり得る技術だ。 一方、部品の販売や修理を担う現場は、商売のあり方を見直す必要に迫られる。補修用バッテリーの定期交換がなくなれば、販売店や整備工場にとって、安定した収入源がひとつ減るからだ。自動車メーカーや部品会社は、消耗品を売る商売から脱し、車載通信を使ってバッテリーの状態を見守るソフトウェアの保守サービスや、使い終えたバッテリーを定置用に回す循環型の事業へと軸足を移さなければならない。 リープモーターは、このシステムを2027年以降の新型車から本格的に採用する構えだ。12Vバッテリーが不要になる時代は目前に迫っている。欧州を中心に環境規制が厳しくなるなか、いち早く技術を自社のものにすることは、規制による制約を強みに変える攻めの一手でもある。車の維持費から部品供給網の仕組みまでを変える、歴史的な転換点といえる。 最新EVでも12V電池が残る理由 EVに大容量のバッテリーが積まれていることは誰もが知っている。それなら、12Vのバッテリーなどすぐに省けるだろうと考えるかもしれない。ところが、EVブームを引っ張る米テスラも、市場を席巻する中国比亜迪(BYD)も、現行車には12Vバッテリーをしっかり搭載している。この事実は、EVがエンジン車を土台に発展してきた歴史をよく表している。 そもそもEVの歴史は、エンジン車と同じくらい古い。1900年に登場したローナーポルシェや、戦後日本のたま電気自動車といった初期のモデルも、動力源に鉛蓄電池を使っていた。しかし、当時の電池は重く、蓄えられるエネルギーも約35Wh/kgにとどまっていたため、走行距離は短かった。やがて、エネルギーを多く蓄えたガソリンで走るエンジン車に主役の座を譲ることになる。 この勢力図を変えたのが、1990年代に進んだ電池の技術革新だ。エネルギー密度が約60Wh/kgのニッケル水素電池や、約120Wh/kgのリチウムイオン電池が登場したことで、2009年の三菱i-MiEVや2010年の日産リーフ、テスラモデルSといった現代のEVが実用化に向けて歩み始めた。 それでも、300Vを超える高電圧バッテリー(i-MiEVで330V、リーフで公称360Vなど)を積む最新のEVやHVにも、独立した12Vの補機バッテリーが残り続けてきた。その役割は幅広い。エンジンをかけるスターターや点火プラグをはじめ、ヘッドライト、ワイパー、エアコン、エアバッグなどの電装品全般、さらにはハイブリッドシステムそのものを起動させる働きまで担っている。 もともとエンジン車では、エンジンの始動に欠かせない部品としてバッテリーが搭載された。その後、車の利便性が高まるにつれて電装品が次々と加わり、現在では安全装備を含むさまざまな部品が12Vで動くことを前提に作られている。世界中の自動車産業が同じ電圧の部品を大量生産し、流通させてきた。そのため、EVでも走行用のシステム以外には従来の12V部品を使う方が合理的であり、それらを起動・制御するために独立したバッテリーが必要だった。 高電圧バッテリーを積んでいても12Vバッテリーが残ってきた背景には、フェイルセーフに加えて、技術面の理由もある。電動パワーステアリングやブレーキが作動する瞬間、システムは急激に大きな電力を必要とする。高電圧から電圧を下げる従来のDC-DCコンバータだけでは、この一瞬の要求に応えきれず、電圧が下がる恐れがあった。そこで、足りない電気を瞬時に補い、システム全体を安定させるバッファとして、12Vバッテリーが使われてきたのだ。 この課題を乗り越えたのが、リープモーターのCTC 3.0である。高電圧のセルに直結した制御回路と、処理の速い半導体を組み合わせることで、急激な負荷の変化にもミリ秒単位で対応し、独立したバッテリーがなくても電圧を安定させられるようにした。 一方、トヨタ自動車をはじめとする日本勢も、手をこまねいているわけではない。一部の主力モデルでは、従来の鉛蓄電池から、より小型で長持ちする12Vのリチウムイオンバッテリーへの切り替えを進めている。車の寿命にバッテリーの寿命を近づける、現実的な改善策だ。 さらに2025年には、独自の車載OS「Arene(アリーン)」を搭載した新型RAV4を投入し、2026年にはレクサスの新型ESにも採用するなど、電子制御の基盤を大きく見直していく。既存の大規模な部品供給網を生かしながら、ソフトウェアの力で電源の仕組みを少しずつ簡素にしていく戦略である。 一気にバッテリーをなくす大胆な手法で攻める新興メーカーと、信頼性や生産規模を強みに着実な高度化を進める既存メーカー。両者の競争が、自動車全体の効率をさらに高めている。 70年続く12V標準の歴史と限界 車のバッテリーに広く使われている鉛蓄電池には、150年以上の歴史がある。1859年、フランスの物理学者ガストン・プランテが鉛と希硫酸を組み合わせて発明した。1881年には極板の構造が開発され、量産への道が開ける。さらに1886年には商業生産が始まった。 初期の車には、そもそもバッテリーがなかった。手回しのクランクを使い、苦労してエンジンをかけていたのだ。電気で動く部品もほとんどなかった。しかし、鉛蓄電池にはエンジンを始動させるために必要な大電流を一気に流せる強みがあった。この利点が評価され、1912年に米キャデラックが世界で初めて電気式のセルモーターを標準搭載すると、危険をともなう手回し作業はスイッチひとつで済むようになった。車の使い勝手は大きく向上し、バッテリーは欠かせない部品として定着した。 鉛蓄電池のひとつの区画(セル)から得られる電圧は約2Vだ。かつては三つのセルをつないだ6Vのバッテリーが主流で、電装品が少なかった1950年ごろまでは十分に役立っていた。ところが、エンジンの大型化が進み、エアコンやパワーウインドウといった快適装備が増えると、必要な電力も急速に増えた。そこで、セルを6つ直列につないだ12Vへの切り替えが進み、現在の形に落ち着いた。トラックなどの大型車には、さらに倍の24Vが使われている。 この70年以上、乗用車の世界標準であり続けてきた12V。ワイパーやエアコン、安全を担う電子制御ユニットまで、自動車産業の巨大な部品供給網は、すべてこの電圧を前提に築かれてきた。 過去を振り返ると、6Vから12Vへの移行も、電気を使う部品が増え、従来の電圧では対応しきれなくなったことがきっかけだった。現在の車には高度な運転支援システムのセンサーや大型モニターが数多く搭載され、消費電力は当時の数倍に膨らんでいる。12Vという規格そのものが、再び物理的な限界に近づいているのだ。いま進んでいる見直しは、過去の変化を踏まえた次の進化といえる。 とはいえ、世の中にある12Vの電装品をすべて別の電圧の部品に置き換えれば、開発費や調達費が大きく膨らみ、車両価格にも直結する。そこで自動車メーカーや部品大手が取り入れ始めているのが、車内の電子制御を場所ごとにまとめるゾーン制御という方法だ。 大元のバッテリーから車両の前後左右にある拠点までは効率よく電気を送り、そこから先にあるワイパーやスイッチなどの既存部品には、必要な場所で12Vに変換して電気を届ける。こうした中継方式を採用すれば、大量生産によって安くなった12V部品を使い続けながら、車内を通る重いケーブルを段階的に減らせる。現実的な対応策が見え始めている。 48V化がもたらす電装刷新と勝機 リープモーターのウェブサイト(画像:リープモーター) リープモーターの新しいシステムは、高電圧も低電圧も同じメインバッテリーから供給するが、電装品を動かす電圧は依然として12Vのままだ。しかし、物理的な12Vバッテリーという部品の制約がなくなり、システム側で電圧を自由に調整できるなら、12Vにこだわる必要もなくなる。将来的には電圧そのものを引き上げ、電力の効率を一気に高めることも視野に入る。 現在のEVのメインシステムは、400Vから800Vという高電圧で動いている。そこから使いやすい電圧に下げるのであれば、供給する電圧の見直しには幅広い選択肢がある。一般に、システム全体の電圧を上げると、同じ電力を送るために必要な電流が減る。その結果、配線を細くでき、部品も小型化しやすい。車体の軽量化や室内空間の確保にも直結する。高電圧と低電圧を一体で制御できる土台が整えば、車のつくり方は大きく変わり、開発の自由度も広がるだろう。 実際、近年では48Vマイルドハイブリッドという仕組みが実用化され、効率の高い走りを支えている。感電を防ぐための厳しい安全基準(60V以上)に触れず、効率を最大限に高められる電圧が48Vだ。電圧を上げることで電力の損失を減らし、部品を小さくできる利点はすでに確かめられている。ただし、この規格に合わせて発電機やエアコンは作られたものの、ほかの部品は12Vのままだったため、結局は12Vバッテリーを搭載する必要があった。 先ごろ、米テスラがサイバートラックで48Vへの移行に踏み切った際も、独立した48Vの補機バッテリーは車内に残していた。一方、リープモーターが今回示したLEAP 5.0の車両骨格では、補機バッテリーそのものをなくし、メインバッテリーから直接48Vの電力を配分しようとしている。 この仕組みが実現すれば、流れる電流は12V時代の4分の1に減る。これは、業界平均で1,500mにも及ぶ配線の総延長を、一気に500m未満まで短くできることを意味する。さらに、空調などのユニットを後方にまとめて一体化することで、部品点数を18%、配管を30%減らしながら、室内空間を19%広げられる。これにより、ゆとりのある車内空間を生み出せる。車載電装品の効率と室内空間の使い方は、大きく向上するだろう。 こうした電圧をめぐる変化は、日本の自動車産業や部品メーカーにとって、決して悲観するような話ではない。確かに、鉛蓄電池や従来型の銅線ハーネスの出番は減るかもしれない。しかし、世界で高いシェアを持つ日本の配線メーカーにとっては、電線の束をより軽いアルミ製導体や光通信線に切り替え、従来のヒューズを半導体に置き換えた高度な配電ユニットへと発展させる好機でもある。製品の付加価値を高め、収益性を大きく伸ばす余地が生まれる。 さらに、物理的なバッテリーがひとつ減るということは、車の安全性や信頼性を、制御する半導体や電力変換部品の性能が直接左右することを意味する。この分野は、高効率な電力変換や高い品質で世界をリードしてきた日本の電装・半導体メーカーが力を発揮できる領域だ。国内の完成車メーカーが次世代車で磨いた電源統合の技術を、世界中で販売されるHVなどにも幅広く展開できれば、大きな生産規模を生かしてコスト競争力を高め、次の時代の標準を主導することも十分に可能だ。 70年以上にわたり乗用車の標準だった12V電源の常識が、いま大きく変わろうとしている。新たな電源システムと効率のよい電圧の使い方を確立した企業が、次世代の自動車ビジネスで優位に立つ可能性は大きい。新興メーカーの野心的な動きに対し、日本の自動車産業がどのような対抗策を打ち出し、部品供給網全体を進化させていくのか。日本勢の巻き返しに期待したい。