銀座の無料高架を支えた賃貸モデル 銀座、京橋、新橋を結ぶ約2kmの高架道路「KK線(旧東京高速道路)」が、車のための空間から歩行者を中心とした公園へ姿を変えようとしている。通行料を取らず、高架下の商業ビルから得る賃貸収入で維持されてきた珍しい民間インフラだ。車の普及とともに生まれ、道路としての役割を終えた今、独自の収益の仕組みや都市にもたらす価値はどう変わるのだろうか。 銀座の街を歩くと、店舗やオフィスが入るビルの上を道路が横切っているのに気づく。一般的な高速道路とは違う、独自の経営手法がそこにはあった。 東京高速道路(通称KK線・会社線)は1951(昭和26)年12月13日、財界人23人を発起人として設立された。戦後の銀座復興と、すでに深刻化していた交通渋滞の緩和をめざし、外濠川や汐留川などの堀を埋め立てて用地を設けた。1959年6月に土橋~城辺橋間で一部供用を始め、1966年7月には銀座8丁目(蓬莱橋)から銀座1丁目(新京橋)までの延長2004mが全線開通する。首都高速道路よりも早い開通だった。 「高速道路」を名乗り、標識には自動車道ナンバリング「D8」が付いていたものの、指定最高速度は全線40km/hにとどまる。両端は首都高速都心環状線(汐留ジャンクション〈JCT〉・京橋JCT)に直結し、バイパスの役目を果たしてきた。途中の西銀座JCTでは八重洲線ともつながっていたが、接続部の外側は首都高の管理区間であり、KK線が管理していたのは昭和通りに接する蓬莱橋~新京橋間に限られていた。 首都高と事実上一体の道路網をなしていたKK線だが、法律上は「一般自動車道」として造られた。公の川を埋め立てて使うため、東京都が建設を許可する条件として区間内の無料化を求めたからだ。 そこで、高架の直下に14棟、延床約10万平方メートルの貸室スペースを持つテナントビルを建て、その賃貸収入で建設費と維持管理費を賄う仕組みを取り入れた。無料道路でありながら日本有料道路協会に加盟しているのはこのためだ。銀座ナイン、銀座コリドー街、銀座ファイブなどには400を超える店舗やオフィスが入り、2020年当時の交通量は1日約3万台に達していた。 鉄道会社が沿線開発を進め、交通の利便性が生む経済効果を自社の収益に取り込むように、KK線も商業立地と交通の利便性が生む価値を不動産収入に結びつけた。現在のPFI(民間資金等活用事業)にも通じる、先駆的な事業の形といえる。 首都高地下化が生む空中回廊の価値 1963年頃の「KK線」周辺の航空写真(画像:国土地理院) KK線は2024年11月の正式発表を経て、2025年4月5日20時をもって白魚橋~東銀座出口間(121.427m)を除く全区間で自動車道事業を終えた。 背景にあるのは、首都高速都心環状線の日本橋区間を地下へ移す事業だ。2020年1月には、代わりのルートとして西銀座から京橋にかけての地下に「新京橋連結路」を造る構想が報じられた。2022年2月の東京都の都市計画変更案では、KK線の廃止が明記されている。 道路の構造にも大きな制約があった。道幅が狭く急カーブが続くため、バスや大型トラックは通れない。現在の交通需要に合わせて改修しようとすれば、高架下のテナントにも大きな影響が及ぶ。こうした事情が重なり、事業の廃止が選ばれた。 この動きは、日本の都市交通政策が転換期を迎えていることを示している。高度経済成長期以降の車の普及は移動の自由を広げた半面、大気汚染や騒音、渋滞など、周囲の人々に負担を強いてきた。こうした負担は、車を使う人が払う費用と社会全体が負う費用の差となって表れ、経済全体の損失にもつながった。 道路インフラの維持にかかる負担が増すなか、近年は車の総量を抑え、歩行者が歩きやすい環境へと街の空間を変える動きが広がっている。KK線の再生も、この流れに位置づけられる。 今回の転換で注目されるのは、道路が生み出してきた経済価値の中身が変わることだ。 一般の道路では、料金を払わない人の利用を制限しにくく、利用者が増えると混雑によって互いの通行に影響が出る。従来のKK線は、こうした交通機能を提供しながら、下部ビルの賃貸収入で事業を成り立たせてきた。 これが歩行者空間に変われば、人の移動や滞在が生む快適さ、街の魅力へと経済価値の裾野が広がる。東京都と東京高速道路は既存の構造を生かし、街をつなぐ空中回廊「Tokyo Sky Corridor(Roof Park Project)」へと生まれ変わらせる方針を打ち出している。 高架上を歩けるようになれば、人の流れが変わり、周辺施設に立ち寄る消費機会の拡大や、イベント会場としての新たな需要が生まれるだろう。 ただし、歩行者が増えても、事業主体の収益に直結するとは限らない。2025年4月に公表された利活用方針では、高架下ビルの運営といった従来の不動産賃貸の仕組みを引き継ぎながら、上部空間が生む新たな価値を下部施設や沿道地域のにぎわいにつなげる方向性が示された。歩行者空間と既存事業がいかに相乗効果を生み出すかが、今後を左右するだろう。 京橋再開発とつながる立体歩行者網 1990年頃の「KK線」周辺の航空写真(画像:国土地理院) KK線の再生は、周辺の街づくりと密接に結びついている。 一例が、中央区の「京橋三丁目東地区第一種市街地再開発事業」だ。地上35階・地下3階、高さ約180mの複合施設を建てる計画で、地下、地上、そして旧KK線の上部空間をつなぐ立体的な歩行者ネットワークが築かれる。 東京メトロ銀座線京橋駅とつながる地下通路を広げるほか、旧KK線の上部へ続く屋内広場を設ける。西京橋ビルなどの上部も歩行者空間に変え、広い範囲で歩き回りやすくするとともに、文化を発信する機能の向上をめざす。 こうした柔軟な空間利用を法律面から支えているのが、「立体道路制度」の広がりだ。道路の上下の空間に建物を建てられないという原則を見直し、1989(平成元)年に創設された同制度は、2014年に既存道路への適用が認められた。2016年には道路敷地への区分地上権の設定が可能になり、2018年には一般道路にも対象が広がっている。 法整備が進んだことで、道路と周辺ビルを立体的につなぐ再開発が可能になった。 役割を終えた交通インフラを都市公園へと変えた先行例として、東京都の有識者検討会では、米ニューヨークの「ハイライン」やパリの「プロムナード・プランテ」が手本に挙がった。貨物鉄道の高架線を歩行者向けの空中公園に変えたハイラインでは、空中緑道が周辺不動産の地価上昇や新たな投資を促すハロー効果(波及効果)を生み出した。また、周囲の建物から見通せることで自然な見守りにつながり、犯罪の抑止に役立ったとの報告もある。 KK線も、交通機能を終えた高架構造物を、誰もが利用できる公共的な空間へと変える点で共通している。 一方で、事業の出発点は異なる。廃線の保存を目的とした海外の事例に対し、KK線には既存の14棟の賃貸ビルによる収益基盤があり、その収入を維持管理に充ててきた。こうした不動産収入をどう生かし、周辺地域にも効果を広げるかが、東京ならではの課題となる。 秋の芸術祭で試す空中公園の可能性 KK線(旧東京高速道路)の高架上で開催されるアートイベント『Roof Park Art Fes 2026』(2026年11月21日~29日)のイメージ(画像:東京高速道路) 構想が進むなか、東京都と東京高速道路株式会社は、KK線を車のための空間から人が主役となる歩行者中心の緑豊かな公共的空間へと再生する取り組みの一環として、初のアートイベント 『Tokyo Sky Corridor(KK線) Roof Park Art Fes 2026』 を2026年11月21日(土)から29日(日)までの9日間開催する。都市型文化芸術祭「ARTE TOKYO」の見どころとなる催しであり、東京都が掲げるビジョン「2050東京戦略」にも連動するものだ。 イベントでは、インスタレーションやパフォーマンスなどのアートを通じてKK線ならではの魅力を体験できる空間が演出される。西銀座入口を会場とするメインインスタレーション(17時~20時30分、最終入場20時)では、アーティストのYOSHIROTTEN氏が「INVISIBLE – A signal of River -(見えないものの可視化)」をテーマに、東京の夜景とパブリックアートを融合させる。日没後の街の光と、道路であった時代の痕跡を残す構造物に作品が重なり、この土地にまつわる過去の写真を映し出す演出や、時間や距離を超える象徴としての全長約40mの大型アートなど、都心の屋外空間を大胆に使ったここでしか成立しない体験が創り出される。 また、会期終盤の28日(土)と29日(日)には、新橋入口を会場に瀬戸内サーカスファクトリーによるスペシャルパフォーマンスが各日1回(18時30分開場、19時開演、約50分)上演される。本イベントのために書き下ろされた現代サーカス作品「SHIODOME SPACE-KK-RAFT(シオドメ・スペースクラフト)」は、かつてこの地を流れていた汐留川と木材を運び行き交った人々の営みという土地の記憶を出発点に、未来へと向かう物語をアクロバティックな身体表現で描く。高架上の空間を観客とともに練り歩き、夜を彩る特別な公演だ。 チケットは10月16日(金)14時より、イベント特設サイトおよびチケット販売ページにて販売が開始される。インスタレーションチケットは大人(高校生以上)平日800円、土日祝日1000円。スペシャルパフォーマンス付きチケット(28日・29日のみ)は1500円となっており、ペアチケットや車いす利用者ペアチケットも用意されている。 この催しは集客を目的とするだけでなく、国土交通省などが進める「プレイスメイキング(居心地の良い空間づくり)」の実証事業でもある。通行量よりも、滞在中の快適さや満足度を重んじ、社会実験を通じて運営の知見を集める。今回の芸術祭や過去のマラソンイベントなど、期間を限った活用は、将来の恒久的な空中公園化に向け、地域や利用者の理解を得る過程としても役立っている。 KK線の歩みを振り返ると、1950年代に公的な負担に頼らず、無料のインフラを維持するために民間の力を活用した仕組みから、大きな変化が見えてくる。 約70年が過ぎ、交通網を取り巻く条件が変わるなか、道路として担ってきた役割は、歩行者の回遊や緑地、文化発信といった街の魅力を生み出す空間へと引き継がれようとしている。インフラを撤去せず、遊歩道への転換計画や立体道路制度を活用して高架構造物と不動産を生かし、都市に提供する機能を変える取り組みだ。 歩行者空間の価値が高まっても、事業の採算が自動的に改善するわけではない。継続的な管理費用がかかるなか、公共的な利用とイベントや商業利用をどう組み合わせるかが、今後の運営を左右する。 人を集め、銀座の街に新たな効果をもたらそうとする高架空間。KK線の取り組みは、インフラと都市経営の関係を考えるうえで、新たな手本となる可能性を秘めているのだ。